デマが蔓延るなか、情報リテラシー（読み解く能力）が求められる...と始まった日曜の番組。今回のお題は...『これだけは信じられる』と思うことは何ですか？丸田医師の『人』ではなく『データ』には、共感します。ただ、その正しいデータが何処にあるのか...正しい結論を導けるデータなのか... 3/5投稿記事
日本では『打つことのみが正義』と勘違いした大人が多い印象ですが...
宮家邦彦氏『誰も信じられない』
豊田氏：盲目的に信じることはしない リスクは知らされていたのか...
豊田：新興感染症なんで、正しい答えがその時点で明確に一つあるという、その考え方が正しくない。それで、こうですよ...という専門家は逆に怪しい。民度を高めて共に判断し共に責任をもつ必要がある。
接種後死亡者の死因に法医学の権威が明記した理由…補償金4420万円の初適用となるか デイリー新潮 3.16
番組内の発言を検証してみると...
接種後に亡くなった人の数
2022年2月4日までに死亡した人は1,464人（因果関係が認められない10人は除く）
これ以降も25人。豊田さんの言う『医師は明確にYESともNOとも言えない』というのが【因果関係が否定できないもの】がいまだに0件だということ。＝亡くなった方で保障の対象が一人もいない...という現実。
インフル予防接種 約5,000万回で0～4人死亡
✅インフルエンザでは毎年どれくらいの人が接種後に亡くなっていたのでしょうか...
毎年、約5,000万回接種して0～4人。厚労省資料
では、今回の注射で5,000万回はいつか...
7月6日に5,000万回達成とあります。7月2日までの死亡報告件数が557件です。約5,000万回接種して557人。
毎日3,000人が亡くなっているのだから、何千万人・何億人が打っていれば偶然亡くなる人がいるのは当然という考え方。であればインフルでも同じ状況が発生していてもおかしくない。1年365日あるなかで、接種後数日という同じタイミングで亡くなる人たち。しかも後遺症を負った人たちを含めると、かなりの数にもぼる。
期待してはいけない健康被害救済制度
田村前厚労大臣は昨年2月19日（接種開始前）に衆議院予算委員会で、死亡した場合は一時金として4,420万円支払われると説明しているし、市町村の接種券パンフレットにも健康被害救済制度の記述が入っている。
厚労省の見解 これを読むと因果関係を認めるつもりはさらさらありません。
これは20代30代の方々。そして、時間の経過とともに遺族たちも声をあげ始めている。
接種後遺症の患者を診てきた医師たちも動き始めている。
米連邦裁判所情報開示法で開示された有害事象データ
日本では一切伝えられませんが、当初は開示に75年必要と開示を拒否していたFDAでしたが、米連邦裁判所の命令で接種開始直後の3ヶ月分のデータを開示することとなった。その第一弾が先日公開された。
アメリカであっても1回接種率がまだ17％の頃の情報。日本では一般接種開始前。厚労省は契約の段階で当然この情報は知らされていたでしょう。なのにリスクとして国民に伝えなかった？
↑上の20代30代の死因がとてもよく似ていると思うのは私だけでしょうか...
接種で誘導された免疫が心臓の筋肉を攻撃...繰り返し接種で免疫低下？ 2022.2.19投稿